お役立ちコラム

工場・オフィスの電気代を削減する3つの方法

まずは電気代を効率的に削減するためにも、製造業の工場などで使われている高圧電力の電気代の内訳や仕組みなどを把握していきましょう。
電気料金の仕組みは法人であっても、一般家庭であっても基本的な仕組みは同じです。
電気料金は

「基本料金」+「電力量料金」+「再エネ賦課金」によって算出されます。

基本料金とは電力使用量に関係なく、電力会社に毎月支払う固定料金で、電力会社のプランによってこの金額は異なります。
電力量料金とは、使用電力量に基づいて算定し、「燃料費調整額」を燃料費の変動に応じて合算して算出します。
これに再エネ賦課金を合算した額が毎月電気料金として請求されます。
まずは、この仕組みを理解し、毎月どのくらいの電気料金を支払っているのかをきちんとチェックすることをおすすめいたします。

⇒「電気料金の仕組みとは？」を読む＞＞

ではここからは、具体的に電気代を削減する方法について解説していきます。
一つ目は「新電力への切り替え」です。
2016年4月に実施された電力小売り全面自由化に伴い、一般家庭も法人も、自らの意思で電力会社を選べるようになりました。

これまでは、大手電力会社10社（東京電力、関西電力、中部電力、中国電力、四国電力、北陸電力、東北電力、九州電力、北陸電力、沖縄電力）からしか電気を購入できませんでしたが、今では、自社にとって最適な各サービスプランを提供する新電力会社と契約を結ぶことが可能です。
新電力へ切り替えることで、電気料金が下がるだけでなく、プランによっては、新電力会社の場合は地域が異なっていても契約をまとめ、支払い先を一本化することができます。
これによって、集中購買によるさらなるコストダウンが可能です。
また、事業所・工場・店舗が全国にあっても支払いが一括でできるというメリットもあります。

2つ目の方法は高効率な空調やLEDを導入することです。
工場や施設で、10年、20年前のエアコンをそのまま使っていませんか？
古いエアコンは最新の省エネな空調機と比べ電気代もかかり、性能自体も劣るとても非効率なものが多いです。
お使いのエアコンが規模に合っていない場合や古いものであれば、買い替えを検討してみてはいかがでしょうか。

「自家消費型太陽光発電」とはその名の通り、ソーラーパネルを屋根または空いた土地等に設置し、作られた電気を自社で使用する太陽光発電のことをいいます。
自家消費型太陽光発電は発電した電気は売電するのではなく、基本的に自社で利用しますので、その分電力会社から買う電気を減らすことができるため、電気代の削減になります。

また、電気代削減だけでなく、停電時に非常用電源として活用できること、節税対策として有効であること、クリーンエネルギーとして環境貢献出来ることなど、様々なメリットがあります。

自家消費型太陽光発電のメリットについてこちらで詳しく解説しております。

⇒「自家消費型太陽光型太陽光とは？」を読む

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